2年（緩和ケア科ストレート研修）
2〜3年（緩和ケア科・在宅医療コンバインド研修）

2008年度に緩和ケア科フェローシップ研修プログラム（卒後研修年数によっては後期研修者として採用）は開始となりました。2010年4月時点で3名が在籍中です。現在は2011年4月からの研修希望者を募集しています。将来の緩和医療分野を担う指導者の育成が目標です。近年、緩和医療の概念は末期の進行疾患が対象ではなく、より早期の積極的治療期間にも個別ニーズに応じた緩和ケア（サポートティブケア）を提供すべきである、という方向へ大きく変化しています。また、日本では従来緩和ケアは悪性腫瘍が対象でしたが、進行性非がん疾患における緩和医療の専門性にも期待が寄せられています。当プログラムでは、こうした多様な緩和医療に対応可能な専門性の育成を目指します。

超高齢化社会に向けて緩和医療の需要増大は必至で、緩和医療の専門能力を有する医師の育成は急務です。緩和医療サービスを提供する場も、緩和ケア専門病棟（ホスピス）のみならず、急性期病院（緩和ケアコンサルト）、在宅緩和医療、地域緩和ケア診療所と多様になっています。当院はがん診療連携拠点病院の指定を受けており、これに関連して現在院内を上げて緩和ケア領域の診療、教育全体のレベルアップを推進しています。米国ホスピス緩和医療専門医（当院緩和ケア科専従医師）からのマンツーマン指導を受けられるほか、在宅医療部をはじめ各関連部門との密な連携により、各医療場面における、緩和医療の専門能力の養成を目指します。

1. 日本緩和医療学会の緩和医療専門医制度が今年から開始され、日本の緩和医療は専門性確立に向けて本格的に動き始めました。しかし、緩和医療の臨床教育プログラムはどの施設も発展途上の段階で、試行錯誤なかで行われている状況です。当院の研修プログラムでは、米国有数の緩和医療フェローシッププログラムの複数箇所で、臨床トレーニングを修了した米国緩和医療専門医が、マンツーマン指導しますので、研修終了後には世界標準的な緩和医療の臨床を身につけることが可能です。
2. 当院では緩和ケアを誰でも受けられるべき基本医療サービスと捉え、横断的な緩和ケアの普及、レベル向上を病院を挙げて取り組んでいます。当研修プログラム研修者には、緩和ケア普及をシステムとして作り上げていく作業を共に経験できるメリットがあります。研修プログラム自体も研修者自身が主体的に参加し作り上げる側面が強いですが、研修終了後に今度は研修指導者となられたときに、その貴重な経験を、緩和医療を日本各地で広げていく際に生かして頂けます。
3. 当院には非常に充実した在宅医療部が存在します。在宅医療部との密な連携により、入院から在宅、あるいは在宅から入院へのスムーズな緩和ケアの場の移動が可能であり、とても恵まれた医療環境のなかで研修できます。将来目指す医師像に合わせて、希望者は在宅医療部でのローテーションを全体の研修期間内に配分することが可能です。（以下、緩和ケア科・在宅医療部コンバインドプログラムを参照）
4. 当院には優秀な初期研修医、後期研修医が全国から集まっています。緩和ケア科は各科と連携して機能するわけですから、各科の若手医師との接触も多く、優秀な若手医師と切磋琢磨できる環境はとても恵まれたものです。
5. 緩和ケアサポートチームは共通理念の下、多職種メンバーで構成されています。それぞれが兼務ですが、看護師、薬剤師、心理療法士、栄養士、ソーシャルワーカー、リハビリ療法士、チャプレン（専任）と協力、連携することで、全人的なケアが可能となり、とても恵まれた環境です。
   
   〜亀田総合病院緩和ケアチームの理念〜
   緩和ケアチームは愛のこころをもって、チームひとりひとりの専門的能力を結集し、患者さまの苦痛や困難を身体的、心理的、社会的、スピリチュアルのあらゆる側面より緩和し、ご支援することを目標とする。
6. 当院では緩和ケアの中でも見逃されがちなスピリチュアルケアを重視し、一般病院としては非常に珍しいことですが、常勤で専任のチャプレン（松田卓氏）が患者のケアを担当しています。この恵まれた環境のもと、個々の患者のスピリチュアルな苦痛について理解を深め、検討する機会が得られます。また個々の症例を深く理解する作業の連続のなかから、自分の理想とするスピリチュアルケアの基礎をつくり、それを将来発展させていただけます。

緩和ケア科ストレート研修の他科ローテーションで在宅医療部の研修は可能ですが、このプログラムは、それ以上に在宅緩和医療の研修内容の割合を多く希望する者が対象です。当院の在宅医療部は、1992年から18年間にわたり安房地域の在宅医療の中心を担ってきた実績があり、悪性腫瘍を中心とした緩和医療を在宅で提供するための診療・教育体制が整っています。（詳細は在宅医療部の後期研修プログラムを参照）。緩和ケア科と在宅医療部が連携プログラムを提供し、密接に関わりをもつことにより、教育効果を高め、在宅での緩和医療にも精通した緩和医療専門医の育成を目指します。

腫瘍内科と合わせて緩和医療を研修したい方や、他の専門分野の専門医の有資格者が、さらに緩和医療を専門的に学びたい場合の採用については、候補者毎の個別審査となります。

I．緩和ケア科ストレート：

1. 初期研修修了者または修了見込みの者。（後期研修の経験がない方は、総合診療科、腫瘍内科等の関連分野での臨床経験を数年経てからの応募が望ましい。）
2. 内科であれば認定医レベルの臨床能力を有することが望ましい。
3. 単なる疼痛管理でなく、広い視点での患者アプローチに興味のある者。
4. 将来、海外で緩和医療の専門教育を受けたい方のサポートも可能な範囲で行う。
5. 2年間の研修が日本緩和医療学会の専門医受験に必要。（専門医試験合格には、2年間の研修自体に加え、研究・教育活動の実績も問われるため、研修終了後も継続的な研鑽が求められ、受験資格が全て揃った時点での受験となります。）

II．緩和ケア科・在宅医療部コンバインド：
　1〜5は上記と同じ。

6. 在宅緩和医療の臨床能力を伸ばしたい者。
7. 日本在宅医学会の専門医資格の取得を合わせて目指す者。

I．緩和ケア科ストレート：2年
他科ローテーションは年に2か月程度まで可能。ローテーション先として、在宅医療部、リハビリ科、腫瘍内科、放射線治療、ペインクリニック、東洋医学（漢方）などがある。詳細は、研修開始後に当該診療科との相談を経て決定。院外ローテーションは個別に要相談となる。

II．緩和ケア科・在宅医療部コンバインド研修：2〜3年。
日本緩和医療学会の専門医の取得には、緩和ケア科での研修期間として2年間が必要（2010年5月時点）。さらに、日本在宅医学会の専門医を目指す者は、在宅医療部での研修期間の延長が望ましい。

1. 亀田総合病院緩和ケア科（研修責任者：緩和ケア科部長代理　関根 龍一）
2. 在宅医療部（研修責任者：在宅医療部部長　小野沢 滋）
3. 腫瘍内科（研修責任者：腫瘍内科部長　大山　優）
4. 花の谷クリニック（研修責任者：地域緩和ケア提携施設　院長　伊藤 真美先生）
   （それぞれにおける研修期間については本人のニーズに合わせて調整予定）
5. その他、他科ローテーション先

1. 毎朝カンファレンス、回診
2. 週1回緩和ケアチーム多職種合同カンファレンス
3. 週1回在宅緩和ケア合同ケースカンファレンス
4. 週1回緩和ケアコアレクチャー
5. 週1回スピリチュアルケア勉強会
6. 隔週1回薬剤部とのジャーナルクラブ
7. 院内の教育レクチャーあるいはカンファレンスは適宜出席可能。
8. 関連各学会、勉強会の出席は可能な範囲でサポート可。

1. 緩和ケアチームとしてのコンサルテーション業務
2. 緩和ケア専門病床での緩和ケア（予定）
3. 在宅緩和医療 （コンバインドプログラム）
4. 緩和ケア外来
5. 地域緩和ケア診療所（含む高齢者）での研修
6. エレクティブ（リハビリ科、ペインクリニック、東洋医学診療科、放射線科(治療)など）
7. 腫瘍内科や関連診療分野の臨床

1. 緩和ケア領域の標準的な診断治療について理解し、実践することができる。
2. 主治医チームと協力して円滑に患者のケアにあたることができる。
3. チーム医療の重要性について理解し、実践することができる。
4. 在宅、地域緩和ケア診療所で適切な緩和ケアを実践することができる。
5. ホスピス、緩和ケア病棟での緩和ケアを行える能力を養成する。
6. 実際に可能な範囲で全人的なケアを個々の異なる患者に行うことができ、常により良いケアを目指す姿勢を身に付ける機会とする。
7. 緩和ケア領域の生涯学習を自分で行うノウハウを身につけ、それを周りにも広げていける人材となる。

医師としての診療履歴に基づく院内規則による。

内科医の方であれば、週1回の総合診療部（一般内科）での外来診療を行っていただくことがあります。

1. 後期研修申込書（当院指定用紙をHPよりダウンロードのこと）
2. 診療履歴書（当院指定用紙をHPよりダウンロードのこと）
3. 医師免許証（写：A4サイズに縮小すること）
4. 学位・認定医または専門医の認定証（写：A4サイズに縮小すること）
5. エッセイ (Personal Statement)
6. 推薦状2通
7. 症例サマリー
8. 厚生労働省の省令に基づく卒後研修（必修化後の初期研修）に参加した方は研修評価表、それ以外の方は医学部在学時の成績証明書

将来の日本の緩和医療のリーダーをめざす、志の高い方からの応募をお待ちしています。

文責者名：緩和ケア科部長代理　関根龍一